■平成10年度全建賞 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
■平成10年度全建賞の選考を終えて (本賞審査委員長 大石久和) 全建賞は、わが国における建設技術の発展に寄与する賞として、昭和28年度に設置され、毎年優秀な建設事業を選考、実施した機関を表彰するもので、46回を重ねる伝統のある賞であります。 今回は、全国の事業主体87機関から233事業の応募があり、これから9部門55事業を選定しました。 審査にあたり、「事業実施の効果」、「計画、設計及び施工上の特徴」、「計画、施工及び監督の良否」、「工事の難易」、「コスト縮減への努力・工夫」、「関係機関との協力による事業実施上の効果」の観点から本賞審査委員会において慎重に審査いたしました。 今回の受賞事業を概観しますと ・コスト縮減、工期短縮化への取り組み ・省エネルギー、省資源、リサイクルへの取り組み ・安全施工、防災への取り組み ・環境の保全・回復、生態系への配慮 ・景観への配慮 ・歴史的遺産の回復 ・地方都市の活性化 などが事業内容の特徴として注目されます。 これらの事業は計画や実施段階において、地域との対応や関連事業との調整などに積極的に取り組まれ、また、技術上の工夫がなされています。 なお、公共工事については、環境への配慮や現下の厳しい財政事情のもと公共事業を取り巻く状況の変化のなかで、限られた財源を有効に活用すべく、一層の効率的・戦略的な実施が求められております。このため、建設コストの縮減、品質確保・向上を積極的に推進する必要があり、また、事業の実施にあたって現地での創意工夫の積み重ねがより一層重要になるものと思われます。 会員各位には、これまで培われた建設技術を基礎として、一層の発展を図られますとともに、今後とも建設技術の展開に積極的に取り組まれるよう期待します。 ■平成10年度受賞事業一覧
【道路部門】 11事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(道路部門)
【河川部門】 9事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(河川部門)
【都市部門】 10事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(都市部門)
【住宅部門】 4事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(住宅部門)
【建築部門】 7事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(建築部門)
【港湾部門】 7事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(港湾部門)
【調査・研究部門】 2事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(調査・研究部門)
【特殊部門】 2事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(特殊部門)
【協同部門】 2事業 ※事業概要をPDF形式でダウンロードできます。(協同部門)
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